システム-COOL BIZ 空調システム-

COOL BIZ 空調システムとは

夏期に冷房の設定温度を28℃にすることでCO2排出量の削減を目指す、COOL BIZ。
28℃設定の省エネと快適のためのコストとのバランスは、これからの空調システムを考えるうえで重要な問題です。新晃工業は、各種テクノロジーの的確な組み合わせにより、COOL BIZへの対応を支援する空調システムとして COOL BIZ 対応空気調和機シリーズを提案します。

従来の空調方式による COOL BIZ対応

標準型空調機(再熱なし)
標準型空調機(再熱なし)
  • 顕熱処理量と潜熱処理量の比率は冷却コイル特性によるため、部分負荷時に湿度が上昇して不快な温熱環境となります。
  • 部分負荷時に潜熱処理量を満足するためには冷水量を増やす必要があり、結果 室内は「冷え過ぎ」となり、室内環境は悪化します。
標準型空調機(再熱あり)
標準型空調機(再熱あり)
  • 再熱コイルによって、顕熱処理量と潜熱処理量の比率を変えられるため、快適な温熱環境が得られます。
  • 冷房期間にも温熱源が必要となり、エネルギー消費量が大きくなります。

COOL BIZ 空気調和機の背景

京都議定書とCOOL BIZ

CO2排出量の削減を義務付けた京都議定書が、2005年2月16日に国際法として発効されました。国内発電量の約6割をまかなう火力発電の燃焼に伴い、多くのCO2が排出されることから、電力使用量の削減はCO2の排出を少なくすることにつながります。
一方、職場環境における夏期の過剰冷房が、健康や省エネルギーの観点から問題視されています。
2005年、環境省が中心となり服装の工夫によって、冷房の設定温度を2℃上げよう(26℃→28℃設定)とするキャンペーン COOL BIZ が提唱され、その実行が指導されています。軽装化することによって体感温は低くなりますが、体感温度は室内の乾球温度だけに左右されるものではなく、室内の湿度と深く関係します。
室内の湿度を適切にコントロールしなければ、冷房の設定温度2℃上昇分の体感温度差を服装の工夫だけでは解消できません。

ミスナール体感温度
空気調和機の部分負荷運転

事務所空調の送風量や熱交換器の設計にあたっては、最大負荷を想定した計算がなされます。したがって、設計通りの最大負荷時は快適な温熱環境をつくることができますが、部分負荷時の温熱環境は必ずしも最適にならないのが一般的です。
一般的な空調機は、冷却コイルへの通水量を加減することによって負荷変動に対応します。しかしながら、潜熱と顕熱を同時に処理する冷却コイルは、通水量によってその処理比率が変わり(図-2)、通水量が少ないときは顕熱だけが処理され、充分な除湿(潜熱処理)ができません。冷却コイルは特性上、通水量の変化だけで潜熱処理量と顕熱処理量を任意に個別コントロールすることはできません。
潜熱負荷を処理できるだけの冷水を通水すると、処理し過ぎた顕熱量を取り戻すために、再熱処理が必要になります。再熱処理の手法によっては、省エネルギーの狙いから逸脱してしまうことも考えられます。逆に、顕熱負荷だけを処理する通水量では除湿能力が大幅に減少し、潜熱負荷が処理できないため、結果的には部分負荷時における居室の湿度が上昇して不快な温熱環境となります。COOL BIZ を踏まえた今後の空調設備機器とは、空気調和機における部分負荷運転の最適化と言い換えることができます。

通水量制御時の処理熱量

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